人から聞いた話を、まるで自分の知識や出来事のように話す人に会ったことはないでしょうか。
自分がされると真似されたように感じたり、なぜ自分事として話せるのか、疑問に感じることもあると思います。
他人の話を自分のことのように話す人の心理について解説します。
他人の話を自分のことのように話す人の心理
自分の手柄にするため
他人のアイデアを自分で思いついたように話す人は、自分の成果、功績にしたいと思っている可能性があります。
本当は自分で考えたことではありませんが、周囲から「すごい」「何でも知っている」と思われたい、認められたい気持ちがあるために自分が思いついたように話します。
承認欲求が強い人や目立ちたがり屋の人はその可能性が高いです。
自分も協力者だと思っている
他人の成功、成果を自分のことのように話す人は、自分も協力者だと考えている可能性があります。
自分が相談に乗ってあげたから、手伝ってあげたから、相手は良いものを生み出せたと解釈しています。
つまり協力した自分の手柄でもあるというように解釈しているので、自分のことのように話します。
罪悪感がない
人の意見やアイデアを自分が考えたように話すのは、それが悪いことだと思っていない場合もあります。
日本では「人のものをそのまま真似るのはパクリ」という悪いイメージがありますが、育った国の習慣や家庭環境によっては、そうしたモラルがないこともあります。
例えば中国では「最初に誰が思いついたのかは関係なく、どんな手段を使っても最後に勝利した人が本物を超える」という価値観が強いため、パクリだろうと真似は悪くないという意識があります。
憧れがある
特定の人の発言を真似する場合は、その人に憧れや尊敬の気持ちを持っていると考えられます。
自分もその人のようになりたいと思うので、自然と発言や考え方を真似るようになります。
無意識に真似をしていることもあるので、指摘されて初めて気付く人もいます。
性格が似ている
自分が話したことと似たようなことをよく話す人は、自分と性格が似ているとも考えられます。
自分と価値観や考え方が似ているので、自然と発言が似ているように感じられてしまいます。
この場合、自分だけではなく相手も真似されているように感じているかもしれません。
覚えていない
他人の話を自分のことのように話すのは、誰に聞いたのかさえ覚えていない場合もあります。
人から聞いたことなのか、テレビや本などで知ったのか、いつ、どこで情報を得たのかを忘れているので、自分の考えのように話します。
話をしてくれた本人にも自分のことのように話す場合は、本気で覚えていない可能性が高いです。
他人の話を自分の話にする人への対処法
自分が話したことだと指摘する
自分が言ったことを相手がそのまま話してきたときは、「それ、この前私が言ったことだよ」のように指摘してみましょう。
話を聞いた本人にも自分事のように話してしまう場合、誰に聞いたかも覚えていないと思われます。
こちらから指摘することで、真似しないで欲しいと遠回しに言われていると気付く人もいるでしょう。
誰から聞いたか忘れている場合でも、話の受け売りにならないよう気を付けてくれる可能性があります。
質問してみる
自分の真似をされているように感じたり、本当にその人が考えた意見やアイデアなのか分からないときは、疑わしいところを質問してみましょう。
質問にすらすら答えられる場合は、ただ自分と性格や考え方が似ているだけの場合もあります。
人の発言を真似しているだけの場合、深く追及されると話が曖昧になったり、何も答えられないと思います。
真似されているかもしれないと感じたときは、その人の前で真似されたくない話はしない方が良いでしょう。
大事な話はしない
他人の意見を自分のことのように話す人には、大事な話はしない方が良いでしょう。
人から聞いた話をそのまま話すということは、普段から色々な人の話をペラペラと話したり、噂を流すような人の可能性もあります。
また何かを相談したり、手伝ってもらうと「自分が協力したから成功したんだ」と成果を奪おうとしてくることも考えられます。
信用できない人間性のため、真似されても構わないような話をしたり、重要な話をするのは避けた方が良いでしょう。
法的に保護されるまで公表しない
信頼できない人には、自分が考えたアイデアをすぐに話さないことが大切です。
人前で発表していないときや、作品にしていない状態でアイデアをそのまま話すと、横取りされるかもしれません。
そのため法的に保護される形で公表してから話した方が良いでしょう。
例えばアイデアそのものは著作権で保護されないことが多いですが、作品として表現されたものには自動的に著作権が発生します。
また申請すれば特許、商標、意匠権などを取得できる場合もあります。
法的に保護される状態で公表すれば、真似はされるかもしれませんが、自分が原案・原作者であることは証明できます。